CFDでは嬉しいことに、手数料は基本的に0円です。「0円～」としている取引会社が多いことからも、裏付けられます。商品先物CFD、株価指数CFD、債権CFD、業種別指数CFDのいずれも0円が基本です。
一方、株式CFDだけは手数料が発生します。株式CFDの手数料を左右するのは、どの国の株式であるかです。日本株だとおおよそ0.6％ですが、ヨーロッパの株だと約1.5％、シンガポールや香港だと3％ほどに上がります。
総じて、それほど高くはなっていませんが、これらは「手数料」と銘打つものだけに限ったことです。手数料という名前でなくとも、実際には手数料のように取引金額以外で徴収する費用は発生することが多いです。
例えば、「スプレッド」は海外の金融商品を取引する際に発生する両替手数料がかかります。取引額が一定額を下回った際に生じるチケットフィーも手数料みたいなものです。
海外の金融商品については「片道」だけでも生じ、「往復」だともっとかかることに注意しましょう。アメリカの金融商品を取引する場合を例とすると、円をドルに変える手数料に、最終的にはドルを円に戻すことで出金します。
CFDは日本では歴史が浅いですから、取引会社がこれから価格競争することで、実質的に手数料となるものはもっと下がるはずです。
また、次に税金はどれくらい払うのかを解説します。CFDで得た収益は、現在は雑所得として処理されます。年収が20万円を超えなければ無課税です。
20万～195万円では所得税5％、住民税10％の計15％が課せられます。195万～335万円では所得税10％、住民税10％の計20％を支払うことになります。
335万円を超えたら所得税20％、住民税10％の計30％にも跳ね上がります。以下、年収が増えれば増えるほど税率は高くなり、1,000万円を超えると50％にもなってしまいます。
税金対策には様々な方法があるでしょうが、雑所得が他にもあるのならば、合算して申告すべきです。合算することで税金が少なくなることもあります。
以上、実質的に手数料となるものが多く、FXよりも税率が高いのは歓迎できないことです。CFDはまだ日本では馴染みが薄いので、これらが今後改善されることを期待したいです。
株式
金利と流通量がFXと違う